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附属書B（規定）厚さ0.1 mm〜3 mm（未満）の薄板材料に使用される試験片の種類 ······················· 31
附属書C（規定）径又は辺が4 mm未満の線及び棒に使用される線状又は棒状試験片の種類 ·············· 34
附属書D（規定）厚さ3 mm以上の板及び径又は対辺距離が4 mm以上の線及び棒の試験片の種類 ····· 35
これによって，JIS Z 2241:1998は改正され，この規格に置き換えられた。また，JIS Z 2201:1998は廃止
Metallic materials-Tensile testing-Method of test at room temperature
ISO 6892-1:2009，Metallic materials−Tensile testing−Part 1: Method of test at room temperature
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法
注記 対応国際規格：ISO 7500-1:2004，Metallic materials−Verification of static uniaxial testing
machines−Part 1: Tension/compression testing machines−Verification and calibration of the
JIS B 7741 一軸試験に使用する伸び計の検証方法
注記 対応国際規格：ISO/DIS 9513:1996，Metallic materials−Verification of extensometers used in
JIS G 0202 鉄鋼用語（試験）
JIS Z 8401 数値の丸め方
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS G 0202によるほか，次による。
原標点距離（original gauge length），Lo
最終標点距離（final gauge length after rupture，final gauge length after fracture），Lu
永久伸び（%）（percentage permanent elongation）
破断伸び（%）（percentage elongation after fracture），A
A80 mm：80 mmの標点距離の破断伸び（%）
破断時全伸び（%）（percentage total extension at fracture），At
注記 ISO 6892-1では，3.4.3〜3.4.6については，伸び計による伸びの定義とし，ISO 6892-1の3.6に
最大試験力時全伸び（%）（percentage total extension at maximum force），Agt
最大試験力時塑性伸び（%）（percentage plastic extension at maximum force），Ag
Ag 最大試験力時塑性伸び（%） Agt 最大試験力時全伸び（%） At 破断時全伸び（%） e 伸び（%） mE 応力−伸び（%）曲線の弾性域の傾き R 応力 Rm 引張強さ
降伏伸び（%）（percentage yield point extension），Ae
伸び計標点距離（extensometer gauge length），Le
伸び計永久伸び（%）（percentage permanent extension）
平行部の推定ひずみ速度（estimated strain rate over the parallel length），
クロスヘッド変位速度（crosshead separation rate），vc
3.7.4 応力増加速度（stress rate），R&
絞り（percentage reduction of area），Z
注記1 この規格中の応力は，全て公称応力（engineering stress）を意味する。
降伏応力（降伏点）［yield strength（yield point）］
上降伏応力（上降伏点）［upper yield strength（upper yield point）］，ReH
下降伏応力（下降伏点）［lower yield strength（lower yield point）］，ReL
R 応力 ReH 上降伏応力（上降伏点） ReL 下降伏応力（下降伏点）
耐力（オフセット法）（proof strength, plastic extension），Rp
耐力（全伸び法）（proof strength，total extension），Rt
耐力（永久伸び法）（permanent set strength），Rr
注記 ISO 6892-1の図A.2にコンピュータ制御による試験で使用してもよい破断の定義が示されてい
注記 百分率の値を使用する場合には，係数100が必要である。 注a) 1 MPa＝1 N/mm2
注記 弾性域のひずみ速度は，ヤング率210 000 MPa（鋼）を用いて，応力増加速度から求めた値（10.3.2.5参照）。
注記 20 mm未満の原標点距離を用いる場合，測定の不確かさは増加する。
板厚20 mmを超え40 mm以下
板厚6 mmを超え20 mm以下
板厚3 mmを超え6 mm以下
外径50 mmを超え170 mm以下
材料に対応する関連規格（例えば，JIS G 0416など。）の要求に従って，採取し調製しなければならない。
試験片の各寸法は，少なくとも0.5 %の数値まで測定する。ただし，2 mm以下の寸法は，0.01 mmにと
距離と計算値との差は，Loの10 %未満とする。原標点距離は，±1 %の正確さでしるされなければならな
引張試験に用いる試験機は，JIS B 7721による等級1級以上とする。
注記 ISO 6892-1では，JIS B 7741の等級1級が規定されている。
試験片は，くさび形（wedges），ねじ付き（screwed grips），平板（parallel jaw faces）及び肩付き（shouldered
い（詳細な情報は，例えば，ASTM E 1012にある。）。このことは，特にもろ（脆）い材料を試験する場合，
注記 ISO 6892-1では，ひずみ速度制御による方法を方法Aとし，応力増加速度制御による方法を方
注記 参考情報として，弾性係数が150 000 MPa未満の代表的な材料には，マグネシウム，アルミニ
ウム合金，黄銅及びチタンがある。弾性係数が150 000 MPa以上の代表的な材料には，鉄，鋼，
注記 ISO 6892-1では，弾性係数≧150 000の応力増加速度は，6〜
下降伏応力だけを測定する場合には，試験片平行部の降伏中のひずみ速度は，0.000 25 s−1から0.002 5
塑性域内及び耐力（塑性伸び及び全伸び）までのひずみ速度は，0.002 5 s−1を超えてはならない。
ReHは，試験力−伸び線図，又は最大試験力表示装置（peak load indicator）によって測定し，試験力が最
なお，最大試験力表示装置（peak load indicator）によって
13.1 Rpは，試験力−伸び線図の直線部分に対して，例えば，0.2 %の規定された塑性伸びと等しい距離だ
注記 ISO 6892-1では，試験力−伸び線図の直線部分を明確に決められない場合の方法として，図6
荷される応力が750 MPaで，永久伸びが0.5 %以下の場合には，“Rr0.5＝750 MPaに合格”と報
用いた方法［図7 a)又は図7 b)参照］は，試験報告書に記載することが望ましい。
注記1 ISO 6892-1では，有効な破断位置は，標点から，原標点距離の1/3以上離れている場合とし
又は表（例えば，ISO 2566-1及びISO 2566-2）を用いて，比例標点距離の伸び値に置き換えてもよい。
注記 ISO 6892-1では，破断後の最小断面積（Su）を±2 %の精度で測定することが規定されている。
a) この規格で試験された旨の記述：JIS Z 2241
数値の丸め方は，JIS Z 8401による。
注記 ISO 6892-1では，附属書J及び附属書Kに，測定する特性値に関係する不確かさの決定のガイ
厚さ0.1 mm〜3 mm（未満）の薄板材料に使用される試験片の種類
注記 厚さ0.5 mm未満の材料に対しては，特別な注意が必要である。
受渡当事者間の協定によって，肩部のない帯状の形状でもよい（帯状試験片：parallel sided test piece）。
幅が20 mm未満の帯状試験片の場合には，材料規格に規定のない限り，試験片の原標点距離Loは，50 mm
d) ISO 6892-1のAnnex Bで規定される試験片の種類の番号。
注記 ISO 6892-1では，この呼び幅に対する許容差よりも大きな許容差が規定され
12.5 mmに対する許容差±0.02 mmの意味は，試験片の幅が，次に示すような二つの値の外にあってはな
12.5 mm＋0.02 mm＝12.52 mm
12.5 mm−0.02 mm＝12.48 mm
注記 ISO 6892-1では，原断面積の誤差は，±2 %を超えてはならないと規定し，幅の測定誤差は，
注記 ISO 6892-1では，つかみ間の距離は，Lo＋3bo以上であることとしている。 注a) 破断伸びの測定が不要な場合には，つかみ間の距離は，最低50 mmを適
注記 ISO 6892-1では，原断面積の誤差は，±1 %を超えてはならないと規定している。
a) 0.75 do（doは，平行部の径）：円柱状の線状又は棒状試験片
注記 平行部の長さLcは，つかみの間隔を意味する。 注a) それぞれの試験片が許容する径の範囲（試験片は，この許容差の
平行部が角形断面の場合は，Lo＝5.65 do，六角断面の場合はLo＝5.26 doとしてよい。
注記 ISO 6892-1では，試験片の原標点距離が80 mmの試験片が規定されている。
a) 呼び寸法を用いるための機械加工の許容差 原断面積Soの計算に，測定値ではなく呼び寸法を用いる
場合には，例えば，呼び径10 mmに対する±0.02 mmは，次の寸法の外側であってはならないことを，
10 mm＋0.02 mm＝10.02 mm
10 mm−0.02 mm＝9.98 mm
b) 寸法変化許容差 表D.3の許容差は，a)の機械加工の条件を満たす呼び径10 mmの試験片に対して，
したがって，試験片の最小径が9.99 mmの場合には，最大径は，9.99 mm＋0.04 mm＝10.03 mmを超
注記 ISO 6892-1では，各寸法に対して±0.5 %を超えない誤差で測定することが規定されている。
とし，できるだけ (Lo＋2Do) とする。
注記 ISO 6892-1では，原断面積の誤差は，±1 %を超えてはならないと規定している。
注記1 ISO 6892-1では，次の式によって計算することが規定されている。
注記2 ISO 6892-1では，bo/Do＜0.1の場合に，So＝aoboの式を使用してもよいとしている。
a) 試験前に，原標点距離を5 mm（推奨）〜10 mmの間の適切な長さにN等分する。
1) N−nが偶数の場合［図H.1 a)参照］は，XとYとの距離lXY及びYと目盛線Zとの距離lYZを測定
2) N−nが奇数の場合［図H.1 b)参照］は，XとYとの距離lXY，Yと目盛線Z'との距離lYZ'及びYと
X：破断した試験片の長さの短い側の標点 Y：破断した試験片の長さの長い側の標点 Z，Z'，Z''：目盛線
範囲1：（0.000 07±0.000 014）s−1
範囲2：（0.000 25±0.000 05）s−1（他の規定がない限り，この範囲が推奨される。）
範囲2：（0.000 25±0.000 05）s−1（ReLを測定する場合に推奨される。）
範囲2：（0.000 25±0.000 05）s−1
範囲4：（0.006 7±0.001 33）s−1［（0.4±0.08）min−1］（他の規定がない限り，この範囲が推奨される。）
tec 伸び計又はクロスヘッド変位速度で制御する時間範囲 tc
範囲1：e&=（0.000 07±0.000 014）s−1
範囲2：e&=（0.000 25±0.000 05）s−1
範囲4：e&=（0.006 7±0.001 33）s−1［（0.4±0.08）min−1］
参考文献 JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製
注記 対応国際規格：ISO 377:1997，Steel and steel products−Location and preparation of samples
and test pieces for mechanical testing（MOD）
ISO 2566-1，Steel−Conversion of elongation values−Part 1: Carbon and low alloy steels
ISO 2566-2，Steel−Conversion of elongation values−Part 2: Austenitic steels
ASTM E 1012，Standard Practice for verification of Test Frame and Specimen Alignment Under Tensile
and Compressive Axial Force Application
JIS Z 2241:2011 金属材料引張試験方法
ISO 6892-1:2009 Metallic materials−Tensile testing−Part 1: Method of test at room temperature
次の用語番号をJISとISO規格では変更している。 JIS ISO規格 3.4.3 3.6.6 3.4.4 3.6.4 3.4.5 3.6.5 3.4.6 3.6.3 3.9（最大試験力）について，JISでは，規定する場合には，受渡当事者間の協定が必要であることを規定。 3.10.2に降伏点の用語を追加した。
ISO規格では，他の使用できる試験片として，具体的にISO，API，ASTM，DIN，IACS，JISが記載されている。JISでは，“別に規定されている場合”との表現としている。 JISでは，6.1.1に試験片に対する矯正の注意事項を追加した。6.1.2に試験片に，寸法許容差の範囲内で，テーパを付けてもよいことを追記した。 6.2にJISの試験片の分類を追加した。
試験片の測定精度は，少なくとも0.5 %の数値まで測定する。ただし，2 mm以下の寸法は，0.01 mmまで。
JISでは，塗布した塗料の上にけがき線をしるすことの許容を明記した。 伸び計標点距離の誤差が，±1.0 %以内の場合は，規定の寸法を原標点距離とできることを明記した。
10.1 試験力のゼロ点調整 10.2 つかみの方法 10.3 試験速度
JISでは，ISO規格の10.3（方法A）について，附属書JB（参考）とした。 表3の応力増加速度は，JISでは，従来の3〜30 MPa・s−1とした。ISO規格は，6〜60 MPa・s−1である。
有効な破断位置をJISでは，標点から，原標点距離の1/4以上内側としたが，ISO規格では1/3である。 注記として，A，B，C破断の定義を追加した。 伸び計で破断伸びを測定する場合に，伸び計標点距離及び原標点距離を同一とすること，及び測定の精度を追加した。
受渡当事者間の協定によって，報告内容の省略を可とした。 破断伸びの丸めの精度“1 %”を追加した。
附属書B 厚さ3 mm未満の薄板材
呼び寸法に対する許容差をJISは，ISO規格より厳格化した値を適用した（表B.1）。 測定なしで呼び寸法を用いることのできる試験片の仕上げ精度をJISは，ISO規格より厳格化した値を適用した（表B.2） 原断面積の測定精度（±2 %）及び幅の測定精度（±0.2 %）の規定を注記とした。
附属書C 径又は辺4 mm未満の線
原断面積の測定精度（±1 %）を削除した。本体の測定精度で代替する。 また，つかみ間の距離の規定を変更したが，JISの方が厳格である。
厚さ3 mm以上の板及び径又は対辺距離4 mm以上の線及び棒の試験片
附属書D 厚さ3 mm以上の板及び
D.2.1平行部長さの疑義がある場合の長さについて，適用が望ましいに修正した。 表D.1に試験片が許容する径の範囲を追加した。 表D.4の呼び寸法に対する機械加工の許容差は，JISは，ISO規格より厳格な値を採用した。 JISの試験片の種類を追加した。 ISO規格にある原標点距離80 mmの定形試験片を削除した。 測定精度については，JISの本体規定（0.5 %）と一致している。
JISの試験片の種類を追加した。 原断面積の計算に用いるISO規格の高精度式(E.2)及び簡易式のうちSo=aoboは，注記とした。 また，従来JISで使用していた計算式を追加した。
− 一致……………… 技術的差異がない。 − 削除……………… 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 − 追加……………… 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 − 変更……………… 国際規格の規定内容を変更している。